130the history of years

山文商事130年の歩み

産業の発展と
人々の暮らしを支えて。

明治21年の創業以来、
時代のニーズに応えながら
エネルギーの安定供給に努めてきた
当社の沿革をご紹介します。

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1888

堅実な商いで
基盤を固めた創業期

ランプ用灯油の需要が急速に増えた明治期、浪速の豪商・岩井文助は、いちはやく大阪市西区土佐堀で「山文岩井石油店」を創業しました。その後、支配人を務めていた初代吉田善三郎が、屋号を「山文吉田石油店」に改めて暖簾を引き継ぎ、石油問屋としての歩を進めました。
事業基盤を固めた創業期、工業発展と自動車の普及によって石油需要が伸びた大正初期、そして大正末期~昭和初期の経済不況も、手堅い商いを貫いて切り抜けました。

昭和に入って二代目吉田善三郎が事業を継承。石油業法の制定の影響を受けて最新鋭の製油所を建設するなど業績が急伸しました。その後も事業拡大・組織増強を図るものの、第二次世界大戦が開戦し、山文商事は戦時統制を受けて精製事業を手離さざるをえなくなり、丸善石油に吸収合併されました。

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1888明治21年:1月
大阪市西区土佐堀1丁目に「山文岩井石油店」を創立
店主は岩井文助、支配人に初代吉田善三郎
1905明治38年:1月
山文岩井石油店を「山文吉田石油店」と改称
1925大正14年:10月
大阪市大正区に「株式会社大阪礦油精製所」を設立
原油を輸入し精製開始
1930昭和5年:11月
愛媛県今治市の「株式会社天宗商店」(現株式会社天宗)に資本参加
1934昭和9年:1月
山文吉田石油店を「山文石油合名会社」に組織変更
1937昭和12年:1月
「貴島有機研究所」(現山文油化株式会社)と提携
1937昭和12年:12月
山文石油合名会社の直売部門を分離独立し「山文商事合資会社」を設立
株式会社大阪礦油精製所が山文石油合名会社を吸収合併
1938昭和13年:1月
株式会社大阪礦油精製所を「山文石油株式会社」と改称
1940昭和15年:2月
戦時統制により山文商事合資会社は大阪府石油販売株式会社の配給店となる
1942昭和17年:2月
山文石油株式会社が戦時統合により丸善石油株式会社に吸収合併される
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1948

特約販売店として
迎えた復興・躍進期

戦中戦後の石油統制が解けて元売制度が新発足し、1949年に山文商事は日本石油(現ENEOS)と特約販売契約を締結。石油販売に徹して事業基盤を再建しました。
戦後の高度経済成長に伴って主要エネルギーは石炭から石油へと移り変わり、山文商事も復興・躍進を遂げていきます。直売代行業務の充実、給油所(SS)の増設、石油化学製品販売、LPガス販売にも携わり、1960年度には年商30億円を収めて180名の従業員を抱える企業へと成長しました。

石油時代・モータリゼーションの波が押し寄せる中、山文SS網の大拡充、名古屋支店や東京支店の開設、和歌山地区への進出など、目覚ましい成長を遂げていきますが、1973年の第四次中東戦争をきっかけとした第一次石油危機(オイルショック)により日本社会全体が低迷。山文商事も大きな試練に見舞われました。

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1948昭和23年:4月
山文商事合資会社を「山文商事株式会社」に改組
1949昭和24年:4月
石油配給公団の解散と同時に山文商事株式会社及び株式会社天宗商店が日本石油株式会社(現ENEOS株式会社)の特約店となる
1955昭和30年:8月
大阪石油株式会社の業務を継承し、「吉田石油株式会社」を設立
1961昭和36年:7月
「名古屋支店」を開設
1961昭和36年:11月
「東京支店」を開設
1965昭和40年:9月
和歌山市の「土畑石油株式会社」を買収
1966昭和41年:4月
「土畑石油株式会社」を「株式会社山文和歌山発売所」と改称
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1973

石油危機を越えて
100年企業へ

二度にわたるオイルショックで社会が混乱する中、山文商事は社是「信用・和・恩愛・誠実・努力」を徹底し、難局を切り抜けました。1975には資本金を倍額増資して石油市場の環境変化に対応し、大阪国税局の自主監査モデル法人(優良申告法人)に認定されるなど、健全な経営体制を貫いて現在に至ります。
順調に事業拡大し、1982年には山文SS網は69拠点に成長。自動車の定期点検整備を行う特定給油所の拡充や、POSシステム導入によるメンバーカードシステムなどで、業界内で大いに注目されました。

好調に業績を伸ばすとともに、社員教育制度や労務管理を整備し、福利厚生を充実。山文商事を支える人材の育成・確保に注力し、顧客満足向上へとつなげていきました。そして1988年に、100年企業の仲間入りを果たしました。

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1974昭和49年:3月
大阪市西区土佐堀1丁目に本社社屋「山文ビル」を竣工
1975昭和50年:3月
「福岡支店」を開設
1979昭和54年:3月
電子計算部門を分離独立し、「株式会社山文計算センター」を設立
1988昭和63年:1月
創業100周年を迎える
1990平成2年:12月
「吉田不動産株式会社」を設立
1995平成7年:9月
「株式会社山文保険サービス」を設立
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1997

新時代の
総合エネルギー商社
として

再生可能エネルギーが脚光を浴びている昨今、山文商事は総合エネルギー商社として、太陽光発電システムのや燃料電池の取扱いなどの新規事業にも乗り出しています。その一方で、創業以来一貫して携わってきた石油事業では引き続き潤滑油の需要が高く、通常時も災害時も安定した石油の提供に努めています。
また、2000年には民間車検工場を併設したSSを立ち上げるなど、人々の快適な暮らしを支えるような事業拡大にも積極的に取り組んでいます。

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2000平成12年:10月
寝屋川SSを改造、民間車検工場を併設し車検事業を開始する
2000平成12年:12月
セルフサービスステーションの1号店として、大久保SSをオープン
2004平成16年:4月
新規事業として新エネルギーグループを立ち上げ、電気床暖房システムの取扱開始
2009平成21年:7月
太陽光発電システムの取扱開始
燃料電池(エネファーム)の取扱開始
2010平成22年:10月
株式会社山文和歌山発売所を「株式会社山文和歌山」に商号変更
2014平成26年:7月
代表取締役 吉田龍藏が全国ENEOS会(現 全国ENEOS特約店会)会長に就任
2017平成29年:3月
50%出資していた徳島県の「宝扇商事株式会社」を100%全額出資の子会社とする
2020令和2年:5月
50%出資していた大阪府の「日産石油販売株式会社」(現 山文エネルギー株式会社)を100%全額出資の子会社とする

さらなる社会貢献を
目指して

エネルギーをめぐる状況や時代のニーズは変化していくのが予想されます。
130年以上をかけて築き上げてきた「信頼」という実績をもとに、
山文グループ一丸となってさらなる社会貢献に努めてまいりたいと願っています。

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